海外デジタルマーケティング!アジアをターゲットにするべき理由とは

昨今、BtoB向けやBtoC向け、さまざまな業界においても、デジタルマーケティングの重要性が増加してきています。デジタルマーケティングを実施していくことで大きな売上や集客、事業展開を成功させる企業も数多くあります。

かと言ってこれまで日本国内だけで日本人をターゲットにビジネス展開をし、デジタルマーケティングを実施したことのない企業にとっては、「何から手を付けていいのか」「そもそもどのエリアを攻めていくべきなのか」と見極めていくことが難しいことでしょう。

そこで今回は「おすすめの開拓エリアとその理由」「海外デジタルマーケティングを行うメリット」「海外デジタルマーケティングで失敗しないためのコツ」について紹介していきます。

具体的には、

  • 海外デジタルマーケティングを行う企業の増加
  • 国内と海外のデジタルマーケティングの違い
  • アジアエリアをターゲットにするべき3つの理由
  • 海外デジタルマーケティングで失敗しないためのポイント

について徹底解説していきます。海外デジタルマーケティングを始める際の参考にしてみてください。

海外デジタルマーケティングを行う企業の増加

海外ユーザーへ向けた自社の商品やサービスを販売する営業活動として、デジタルマーケティングを行う企業が増加しています。

そもそもデジタルマーケティングとは

「デジタルマーケティング」とはWebサイトやWebサービスなど全てオンライン上で集客し、商品やサービスを購入してもらうための仕組みづくりや運用手段、戦略などの営業活動全般のことを指します。Webサイトの他にはGoogleやYahoo!といった「検索エンジン」、InstagramやTwitterのような「SNS」、「モバイルアプリ」、「Eメール」、「SEO」などを用いて、集客と販売につなげていきます。

リアル店舗の場合、集客はできてもその顧客はどの居住地なのか、年齢、職業、趣味、ライフスタイルなど一人ひとり把握することはできません。しかしデジタルツールを活用して情報収集することで、自社にどのような層が集まっているのか、どんなものに興味があるのかなど把握することができます。そしてそれらのデータをもとに分析を行っていくことでユーザーに適した広告や手法を探し出すことができ、より多くの集客や売上だけでなく、新たな商品企画も検討しやすくなるのです。

海外顧客をターゲットとした場合も同じです。まず言語や文化などの大きな違いはありますが、顧客情報をもとにどのようにビジネス戦略を立てていくのか分析を行っていくことで、顧客が求める商品やサービスを提供することに役立ちます。

「デジタルマーケティングの基本」について詳しく知りたい方はこちらの記事もぜひご覧下さい。
(タイトル:デジタルマーケティングとは?目的・メリット・手法までの基礎知識

リアル店舗でもデジタルマーケティングは重要

日本国内や海外現地で店舗を構えてビジネスを行うオフライン(リアル店舗)と、越境ECなどインターネットを使ったオンラインビジネスでは全く別のものと考える人が多くいます。しかしインターネットを通じて世界各国と繋がっているこの時代では、リアルとオンラインの両方のメリットをうまく生かしていくことで、「顧客の獲得」や「売上アップ」につなげていくことができます。

例えばリアル店舗のメリットでは「実際に商品を手に取り確認することができる」「商品をその場で受取りそのまま持ち帰ることができる」「店員との接点を持つことで、顧客が求める商品やブランドの魅力を伝えることができる」といったことがあげられます。一方で越境ECの場合は「移動する必要がない」「人との接触がいらない」「いつでも、世界各国どこにいてもスマートフォンやパソコンなどから閲覧・購入することができる」ことがメリットです。

これら両方のメリットを合わせると、ネットで見たものをリアル店舗で試し購入できたり、反対にリアル店舗で気にいった商品の色違いやサイズ違いをネットで購入できるとなれば、ネットとリアルには境界線はないと言えます。

デジタルマーケティングにおいてはオンラインで購入した人の層や年齢などの情報をデータで把握することで、自社ブランドに集まる層へはどの媒体を使って広告を打つべきなのか、リアル店舗ではどのような売り方をするべきなのかのようなマーケティング戦略を考える上でも役立てられます。

国内と海外のデジタルマーケティングの大きな違い

日本国内と海外のデジタルマーケティングを行う際に大きく異なるのは「ペルソナの設定が難しい」ことです。
自社の商品やサービスを販売するためには、ターゲットを絞ることは重要なことです。デジタルマーケティングにおいてもターゲットを絞ることは非常に大切なことですが、海外顧客をターゲットにする場合は日本国内で行うより、一層細かく設定する必要があります。

例えば日本で「都心部の学校へ通う大学生」や「40~50代の釣りが好きな既婚男性」というペルソナ設定をした場合、ある程度イメージすることができます。しかし同じ条件で中国やベトナム、タイ、シンガポール人に置き換えた際は、イメージすることはその国に相当精通している人でない限り非常に難しいのではないでしょうか。仮にイメージできたとしても会社内やチームで同じようなイメージを持てる人はなかなか難しいはずです。

そのため外国人をターゲットとしペルソナを設定する際は、その国の文化、価値観、利用媒体、収入、消費行動など一から勉強することで理解度が増し、設定したペルソナをチーム内で共有できるように言語化していくことが重要となるでしょう。

アジアエリアをターゲットにするべき3つの理由

人口が多く様々な人種が住む「北米や中南米」、デジタル広告費が高まっている「欧州」、独立国が強い「大洋州」、経済が急成長している「アジア」など、どのエリアへ向けてプロモーションを行っていくべきなのか悩む人は多いでしょう。そんな方にはまず初めにアジアをおすすめします。アジアは今最も成長率が高い地域で、魅力的な市場と言えます。具体的にどんな理由でアジアをターゲットにするべきなのか、3つの理由を解説していきます。

理由①中間層や富裕層の増加

アジアは経済成長率が高いとはいえ、物価が安いため高価なものは販売しにくいという考えを持つ方も多くいます。しかし現在では急激な経済発展により中間層や富裕層が増加傾向にあり、反対に欧米では中間層が縮小していると言われています。中間層や富裕層が高まれば質の良い高価な日本製品の需要が高まり、売れやすくなるのです。

理由②プラットフォームが少ないため選択しやすい

日本と比べるとアジア諸国で利用できる検索エンジンやモバイルアプリなどの数が少ないため、どの媒体でマーケティングを行えばいいのかと悩む必要がなく、媒体の特徴など学習範囲も狭まるということです。

例えば中国の場合はグレートファイアウォール(金盾)というインターネット検疫システムにより、世界各国で使用されているGoogleやYahoo!の検索エンジン、LINEやYouTubeなどのSNSアプリを使用することができません。そのため中国国内で誕生されたものか管理されているもののみ利用することが可能です。ミャンマーの場合は自宅や外出先でもインターネット環境が少ないこと、そしてSNSアプリはFacebookやInstagram程度しか利用することができません。

このように検索エンジンやモバイルアプリ、SNSの利用が限られているからこそ、どの媒体を利用するべきなのか調査する時間が削減できます。さらに媒体ごとの特徴や広告の種類など、数多くの情報を収集・理解しなくても良いということです。

理由③物理的に日本から近い

北米、中南米、欧州、アフリカなどと世界のエリアで見ると、アジアが物理的に近いところです。例えば越境ECを行おうとした際、アジアとそれ以外のエリアを比べると発送料を抑えることができるため、大きなコストは必要なくなります。コストを抑えられるということは移動中の荷物の破損や為替の変動などのリスクも削減することにつながっていきます。

海外デジタルマーケティングで失敗しないためのポイント

デジタルマーケティングは日本で行う場合でも海外向けでも、基本的なことは同じです。しかし海外をターゲットにした場合はターゲット国の言語、文化、価値観、習慣などが大きく異なるため、課題の見直しや分析は徹底していくことや、海外進出リスクを抑えるためコストをかけずに進めていくことが大切です。具体的に海外へ向けたデジタルマーケティングはどのようなことに気を付けていけばいいのか3つ紹介していきます。

課題を把握してから分析を行う

デジタルマーケティングを始めるには、まず会社全体・営業・その他関係者チームそれぞれの課題を洗い出しておくことが重要です。課題が何か、つまりデジタルマーケティングの目的が明確になっていなければ、どの手法を活用すればいいのか分からず無駄な時間やコストがかかってしまうだけです。そのため関係者それぞれの目線でどのような課題があるのか洗い出して共有し、原因を改善していくための分析をしっかり行いましょう。

ローリスクから挑戦していく

「海外市場は魅力度が高いが、海外ユーザーの趣味嗜好や文化などの違いからリスクを懸念し、最初の一歩を踏み出せない」という考えを持つ企業が多くあります。デジタルが発展しているこの時代、海外進出には現地での会社設立や現地人材の育成・管理などを行わずとも、越境ECプラットフォームやSNSなどオンラインのものを活用するだけで、ローリスク・ローコストで参入することが可能です。まずは越境ECやSNSなどでブランド認知度を高め、売上業績が上がった後に本格的に現地へ参入する流れの方が良いと言えるでしょう。

またデジタルマーケティングのツールはさまざまなものがありますが、初めからコストをかけないようにすることも大切です。多機能で大量なデータを収集できてもデータを読み解き分析する力がなければ意味がありません。そのためまずは無料や比較的コストがかからないツールから試してみて、必要であれば有料のツールを追加していくのがおすすめです。

ユーザーのニーズを把握する

デジタルマーケティングで商品やサービスを販売するためには、ユーザーのペルソナ設定(架空のユーザー像)を設定するのが基本です。ターゲットを幅広く設定しすぎてしまうとどの手法でプロモーションするのか、幅広く行わなければならず効果的ではありません。年齢、価値観、趣味嗜好、居住地、職業、生活パターンなど事細かにペルソナを設定し、人物像をより深く理解することで、デジタルマーケティングの効果に大きく期待できます。

まとめ

この記事では「海外デジタルマーケティングを始める人は、まずアジアをターゲットにするべき」という点について解説しました。

リアル店舗では商品を実際に手にとることができ、お店の雰囲気や店員を通して商品の良さやブランドの価値を顧客へ直接伝えることができるのが魅力です。一方でECサイトやSNSなどのオンラインでは、営業時間がないため顧客がいつでもどこからでも購入できます。さらに良いと感じてもらえたものは顧客個人のSNSやブログなどオンラインを通じて潜在層やファン層にも共有・拡散させ、結果的に世界中の人々に知ってもらう可能性も広がります。

特にコロナ禍の今オンライン需要は高まり、コロナが終息した後においてもオンラインビジネスは欠かせないビジネスと言えるでしょう。

「デジタルマーケティングの未来はどうなっていくのか」詳しく知りたい方はこちらの記事もぜひご覧下さい。
(タイトル:海外に学ぶ!加速するデジタルマーケティングの2021年トレンド予測) 

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