海外に学ぶ!加速するデジタルマーケティングの2021年トレンド予測

デジタルの世界は成長が早く、生活やビジネスに欠かせないものまで発展してきています。世界的なパンデミックが起こった2020年ではデジタルの進化や技術によって、新しいサービスや商品が生まれました。2021年以降も事業を継続させていくためには、デジタルマーケティングは必要不可欠となり、今後その重要性は増していくとされます。

そこで今回は2021年に海外で注目されていくであろうデジタルマーケティングトレンドを紹介していきます。
具体的には、

  • デジタルマーケティングで重要なポイント
  • 海外デジタルマーケティングの最新トレンド
  • 2021年以降の消費トレンド予測
  • デジタルマーケティングを始めるならやるべき3つのこと

について徹底解説していきます。インターネットを通じて海外進出を検討している企業、日本国内でデジタルマーケティングを始めようと考えている方はぜひ参考にしてみてください。

「そもそもデジタルマーケティングについてよく分からない」という方は、まずこちらの記事からご覧下さい。
記事タイトル:デジタルマーケティングとは?目的・メリット・手法までの基礎知識

デジタルマーケティングで重要なポイント

まずデジタルマーケティングを行う上で重要なポイントを2つ紹介していきます。

ユーザーを意識したコンテンツや広告作り

消費者一人ひとりに合わせた広告の配信と選定をすることが大切です。世界中の人々はスマートフォンやタブレット端末などを持ち、24時間いつでもどこでも検索や商品の購入などができます。人によってはリアル店舗で商品を手に取りながら商品の詳細や他社商品の比較を行ったり、SNSやWebサイトから商品を購入する人がいるでしょう。

そして顧客と一括りに言っても、認知や興味換気が必要な「潜在顧客」、販売している商品やサービスをまだ体験したことのないため欲求刺激や促進アピールが必要な「見込顧客」、既にファンになっている「顧客」、体験履歴はあるものの少し離れてしまっている「休眠顧客」があります。このように思考や行動などお客様に最適化した広告を配信することで購買意欲を高めることができます。そのため情報の収集と分析、分析結果に基づいた企画の立案が需要です。

オンラインとオフラインをミックスしたマーケティング

「オンライン」と「OMO(Online Merges with Offline)」で、売上を上げていくことが重要となっています。まず「OMO」とは「Online Merges with Offline」の略で、「オフラインとオンラインを融合する」という意味を持ちます。具体的には「ネットとリアルの境界にこだわらず、マーケティングを行っていく概念」のことを指します。

オフラインとオンラインは全く別のものという考えから、オンラインにオフラインが取られてしまうとも言われていた時代が世間一般的にありました。しかし現在ではIT技術が発達していることによって、リアルとオンラインの境界線がなくなってきているのです。

例えば中国の場合で言うと街中での買い物、公共料金の支払い、デリバリー注文、罰金の支払いをする時までもがスマートフォンを使ったモバイル決済が当たり前です。消費者側のメリットはスマートフォン一つで注文から支払いまで可能で、企業側のメリットは消費者のあらゆるデータを収集・分析することで適切なマーケティングを展開することが可能です。

海外デジタルマーケティングの2021年トレンド予測

デジタルマーケティングの手法は時代とともに進化をし続けています。世界各国では2020年までもさまざまな手法は取られてきましたが、2021年ではどのような手法が一般的となっていくのか、トレンド予想していきます。

  • 音声検索
  • 動画マーケティング
  • SNSマーケティング
  • ソーシャルコマース

音声検索

「音声検索(ボイスサーチ)」はスマートフォンやスマートスピーカーを利用してインターネット上の検索、音楽の再生、ショッピングができる機能です。スマートフォンではiPhoneの「Siri」、アンドロイドの「Googleアシスタント」、スマートスピーカーではAIのAlexa(アレクサ)が搭載された「Amazon Echo」、Googleが開発した「Google Home」などがあります。

音声検索は国により利用率が異なります。1日の中でどれだけ音声検索を利用しているのか、日本・アメリカ・中国の三つの国で見比べてみましょう。

【日本の場合】
1回も利用することがない人:51%
数回程度ある人:24%
10回以上ある人:13%
日常的に話しかけている:6%

【アメリカの場合】
1回も利用することがない人:16%
数回程度ある人:25%
10回以上ある人:24%
日常的に話しかけている:25%

【中国の場合】
1回も利用することがない人:51%
数回程度ある人:24%
10回以上ある人:13%
日常的に話しかけている:28%

参考:U-Site「音声アシスタントに関する国際アンケート調査」
https://u-site.jp/survey/voice-assistant-1

利用率は日本、アメリカ、中国の順で多くなっていることが分かります。「新しい技術を使ったハイテク製品を買うタイミング」というアンケートでは、アメリカと中国が25%以上と高かったのにも関わらず、日本は2%とかなり保守的な考え方が、利用率にも影響していると言えるでしょう。今後も日本国内と海外での音声入力格差は大きく広がっていくと予想されます。

動画マーケティング

「動画マーケティング」とは商品やサービスの紹介やプロモーションに、映像を使って集客や売上に繋げる方法です。動画配信の仕方はYouTube、Instagramのストーリー、Facebook、TwitterなどのSNSや映画やアニメなどが視聴できるNetflixでも行われています。

動画マーケティングのメリットは「商品やサービスの魅力が伝わりやすい」「低コストで配信・集客可能」「効果測定データを元に改善しやすい」ことがあげられます。

まず文字や写真だけで広告やコンテンツを配信するよりも、動画の方が視覚的にも聴覚的にも圧倒的な量の情報を提供することができます。そしてテレビCMのように数百万円、数千万円のような莫大なコストがかかることはありません。内容にもよりますが数万円から制作可能なので、限られた予算の中で集客できます。さらにデジタルマーケティングを行う場合は「再生回数、問い合わせ数、購入数、いつ、どこで、だれが」など事細かく情報収集できるので、分析結果によって新たなものを制作し配信していくことも容易です。

SNSマーケティング

「SNSマーケティング」はInstagram、Twitter、FacebookなどのSNSを活用したマーケティング方法です。SNSマーケティングは大きく分けて「SNSアカウント運用」「SNS広告配信」「SNSインフルエンサーを活用」の3つに分けることができます。

まず「SNSアカウント運用」は日本国内にいながら海外に住むユーザーへ情報配信ができることです。ターゲット国の言語で配信を行うことでファンを獲得することが可能なため、リアル店舗や会社を設立するよりは圧倒的に時間とコストを削減できます。

次に「SNS広告配信」です。SNSはユーザーの「年齢・性別・住まい・趣味嗜好・職業・行動パターン」といったデータを収集することができます。そのためユーザーに適切な配信方法・配信先・配信時間・配信期間等を細かく設定することで、より効果を発揮することが可能です。

最後に「SNSインフルエンサーを活用」することです。以前までは企業の広告塔となる人物は「女優・俳優、アーティスト、モデル」などを起用するパターンが多くありました。しかしSNSではフォロワー数を数十万・数百万・数千万人と抱えるインフルエンサーやKOLに商品やサービスのPRをしてもらうことで、インフルエンサーが抱えるファン(フォロワー)へ直接語り掛けることができます。また基本的にフォロワー層が確立されているので、ターゲティングしやすい点も魅力です。

ソーシャルコマース

「ソーシャルゲーム」とはSNSとEコマース(EC)を掛け合わせた販売チャネルのことを言います。商品やサービスの紹介や魅力を伝えるためや認知度を高めるためのSNSから、商品購入までできるプラットフォームへと進化しています。

例えばInstagramの場合では本来、写真や動画を共有して楽しむものなので、商品やサービスを紹介しユーザーが欲しいと思ったとしても「プロフィール画面に行き記載されたWebサイトへアクセス、欲しい商品を探して購入する」と煩わしい工程を踏む必要がありました。

しかし2018年に新たに登場した「ショッピング機能」を活用することで、「気になった商品の画像をタップすると商品名や値段、商品ページから詳細や購入ボタンが表示され、簡単に購入する」ことができるようになったのです。このような機能を活用することでユーザーの購入意欲が増し、集客や売上につなががっているケースも多くあります。

2021年以降の消費トレンド予測

2021年の経済の動きは、コロナ発生前のように完全に戻ることはないかもしれません。しかし人々の生活環境が変わったことで新たな価値観が生まれ、それに伴い新たなビジネスが誕生しているのも事実です。2021年はどのような世界経済になっていくのかトレンド予測していきます。

地方ニーズの高まり

コロナの影響で世界的にリモートワークが一般的になった今、わざわざ物価が高い都心部に住む必要がなくなっていることにより、地方へのニーズが高まってきています。少子高齢化傾向が強い地方への人口流出が増えていくことで、これまで圧倒的に多かった都心部での消費が分散され地方で経済的に潤うようになっていきます。

食の価値観が増加

緊急事態宣言やロックダウン、リモートワークなど自宅で過ごす時間が多くなった今、外食することも少なくなり自宅で食を楽しむ傾向が高まっています。これまでは特に男性は外食やコンビニなど食事を済ませる傾向がありました。しかし自宅で手軽に作れるものや栄養バランスが取れる食材選びなど、スーパーに立ち寄るという購買行動へと変化しているのです。

デジタル化ニーズの高まり

個人・ビジネスにおいてもオンラインやデジタルへの需要が高まっています。スーパーマーケットやスポーツジム、旅行などリアル店舗や実際にある場所へ行くのは当たり前でした。コロナ禍になり人との接触や三密を避ける行動が続いたことによって、教育、飲食、スポーツ、観光、医療、ブライダル、宗教などあらゆる業界においてオンラインでのサービスが多く展開されています。オンラインであれば移動がないため時間やお金の節約ができ、ビジネスにおいては利益率を上げることが可能です。新たな生活の価値観として、コロナが終息してもある程度は続いていくでしょう。

デジタルマーケティングを始めるならやるべき3つのこと

①ゴール設定を明確にする

まずは自社のゴールは何かを明確にしておくことが大切です。デジタルマーケティングではWebサイトの閲覧数、問い合わせ数、購入数などあらゆる数値を把握することができます。そのため具体的な目標数値を設定しておくことでどんな施策をとっていくべきなのかというのが明確に分かります。

②市場を細分化する

どの市場で戦っていくのか、市場を細分化し戦略を立てていくことです。Segmentation、Targeting、Positioningの頭文字を取って「STP分析」とも呼ばれているフレームワークです。例えばスポーツ用品を販売したい時に万人受けする商品を作るのではなく、「性別、年齢、住まい、価格、国」などターゲットを細分化し、その市場に合わせた広告を配信します。そうすることで少数の市場になるものの、ある市場では高いシェアを獲得することができます。

③カスタマージャーニーマップを作成する

カスタマージャーニーマップとは商品やサービスを利用・購入するユーザーが、どのような行動や心理状態なのか、また企業の課題は何かなど、一連の流れを時系列にしたものです。マップを作ることで企業が売りたいものよりも、ユーザーが欲しいものやどのような感情が働くのかを把握することで新たな課題を発見でき、それをどのようにユーザーへ届けていくのか解決策を探しだすことができます。また企業やチーム全体で把握することで、課題の洗い出しから立案、検討までスムーズかつ明確に見直すことが可能です。

まとめ

この記事では「デジタルマーケティングの2021年トレンド」について紹介しました。デジタルやITに全く関係ないと思われてきた業界まで近年では参入が求められ、デジタルを活用していくことで多くの集客や売上を伸ばし成功へと導くことが可能となっています。アフターコロナの新しい時代に向けて、新しい知識や技術を手に入れ世界を広げていきましょう。

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